日本経済新聞で昨日より「人は財（雇用革新に挑む）」という連載を行っている。 皆さんは既に御存知だと思われますが、団塊世代の大量退職と新卒の売り手市場状態から人材不足が各企業で懸念されています。 その為、各企業で現在雇用している人たちを手放さないように様々な工夫をはじめました。 小売業界ではアルバイトや契約社員の正社員化とか、在宅勤務の導入なんかもその一例だと思います。
この連載の最初に、こんな言葉が書かれています。
大手企業は徐々に意識を改革して貴重な財産である「人」の流出を防ごうと躍起になっている。 そして、その流れは新規雇用が非常に難しくなっている中小企業にも及んできているのである。
まさしく自分の例がそうだったし、そういった人が多数いるので、前の会社の意識転換の遅れを象徴しているなぁと思った次第である。 自分の場合は情報システム部門で他の追随を許さないくらいに能力を発揮して物事を進めてきたにもかかわらず、配置転換という憂き目に遭ってから病気になり、配置転換先で居場所を失ってしまい退職に至ったので、前の会社の人事の意識も変わっていれば違っていたのに…と思うのである。（風の噂では、現状、情報システム部門は機能の多くを停止して、歩みを遅くした上で蓄積してしまった作業の消化をしているところだそうだ）
物事には適材適所と言うことがある。 上の人間も下の人間も“不”適材“不”適所であれば、当然のことながら物事がスムーズに廻らなくなる。 ましてや、その結果として戦力を失うようなことがあっては本末転倒のなのものでもない。 「サラリーマンは会社のコマ」だった時代は既に終焉を迎えようとしている。 その流れに乗り遅れた企業は淘汰される時代が間もなくやってくるのではないかと思う。
自分の場合は「あっさり」手放されたので貴重な人材では全然無かったと言うことなんでしょうね。 退職後にいろいろ調べると病欠により懸念していた賃金問題は救済の余地があったのだ。 にもかかわらず、何ら慰留の言葉もなくあっさり手放されたと言うことは、必要とされていなかったと言うことなのだろう。
コメント
本当に、行うのかな。
僕には、そう思えないけど。